リフォーム業、住宅検査、住宅診断、同行、建物調査、ホームインスペクションのワンズ

リフォーム業者は本来であれば不要とも言える工事を受注しようとする傾向にあります。
全ての業者でないのは言うまでもありませんが、残念ながらそのようなリフォーム業者はかなり多くの数が存在しています。
リフォーム業者の酷さにも程度の差があり、ちょっとした表現・伝え方で必要ない工事を提案することもあれば、全く必要のない無駄な工事を提案するような非常に悪質な業者も存在します。
住宅診断をした住宅に対しても、そのような提案をすることが多く、診断結果とリフォーム業者の話が食い違っていることがしばしば見られます。

そして、このときの多くがリフォーム業者の間違いもしくは悪意ですので、口車にのせられて不要な契約をしないよう注意してください。
リフォーム業者はその工事をしたい、もしくは工事を追加したいと考えている明らかな利害関係者です。
前もって実施しておいた住宅診断が利害関係のない第三者に依頼したものであれば、その立場から第三者の住宅診断に 信憑性が持てることが多いでしょう。
ただ、住宅診断もその物件を売りたいと考えている不動産業者やその提携先であったならば、どちらを信用してよいかわからなくなります。
そういう意味でも、やはり住宅診断は利害関係のない第三者に依頼しなければなりません。
とにかく、リフォーム業者はちょっとした事象を大げさに表現して、補修しなければならないと消費者へ思わせる傾向にあるので、十分に注意してください。
住宅診断をしたことのない住宅でリフォーム業者から工事の提案を受けているのであれば、第三者の住宅診断を 検討してみると良いでしょう。

一般消費者が住宅診断を利用する目的の最も代表的なものが、「住宅の購入判断に活用するため」です。
住宅購入は大きな買い物であり、一度、購入すれば簡単には後戻りはできません。大きな資金を投入し、ほとんどの方が住宅ローンを利用してまで購入するのですから、できる限りリスクを抑えておきたいのは言うまでもありません。
建物・建築に関することは専門性が非常に高く、住宅を販売している営業マンですらも建物や建築に関する知識は明らかに不足しています。
つまり、金銭的なリスクと建物・建築の専門性の問題を考慮すれば、多少の投資をして住宅診断を利用しようと考えるのは自然なことだと言えるでしょう。
上記の目的のためには、消費者による住宅を購入するかしないかの判断と利害関係のない立場の住宅診断会社へ依頼することが重要です。